返礼品はあくまでも寄付のお礼：ふるさと納税の勘違い

先日、利用したふるさと納税。

 

ふるさと納税を活用して返礼品をポチったのですが、手続きから1ヶ月経過した現時点で返礼品が届かないんです。

 

本日は、なかなか届かないふるさと納税の勘違い、返礼品についてお話しします。

 

ふるさと納税とは

今回ご紹介する「ふるさと納税」を知らない方っていますか？

 

最初に「ふるさと納税」をご存じない方に向けて、簡単に「ふるさと納税」をご紹介します。

ふるさと納税とは、自分が生まれ育った故郷や好きな自治体、応援したい自治体に寄付ができる制度。

 

寄付と聞くと勿体無いと思う方も多いかと思います。

実はこのふるさと納税は超お得な制度なんです！

 

ふるさと納税については、以前ブログで詳しく書きましたので、興味ある方はこちらを是非チェックしてみてください。

参考：やらなきゃ損！ふるさと納税はオススメですよ | SuperBEATCLUB
https://superbeatclub.com/archives/4577

 

わたしが購入した商品はコレ

超お得な制度のふるさと納税。

 

ふるさと納税といえば、国産和牛や魚介類、野菜や果物など、各地域の美味しい特産品などがずらりと返礼品として出ていることで有名ですよね。

 

わたしももちろん、今年もふるさと納税を活用して返礼品をポチったのですが、わたしはポチったのはここにあるような各地域の美味しい特産品じゃないんですよね。

わたしがポチったのはこちら。

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佐賀県基山町のジョージアボトルコーヒー48本入。

特産品ではなく、ごく普通にスーパーなどに売ってるボトルコーヒーをポチりました。

 

そう思う方もいますよね。

 

わたし、満腹になれば美味しい物でもマズい物でもOKな派なので、地域の特産品だからと言って食べたい欲求は無いんですよね。

それよりも実用的な物の方が嬉しいんですよ。

 

そんなわたし、仕事の時には、毎日必ずボトルコーヒーを買って飲んでます。

いつも買ってるんだから、返礼品もボトルコーヒーでいいんじゃないの？

そう思い、ボトルコーヒーを選んだのでした。

 

いつも購入しているものが返礼品として頂けるんですからね。

これはお得ですよ！

 

1ヶ月経っても未だ届かない

そんなジョージアのボトルコーヒーを申し込みしたのが11月20日。

 

申し込みしてから1ヶ月以上経ちましたが、未だに返礼品が届かないんです。

 

 

お肉や魚介類、野菜や果物といった生物であれば、出荷のタイミングなどもあって返礼品の発送が遅れるのは理解できます。

ただ、今回わたしが申し込みしたのはボトルコーヒー。

スーパーに行けば普通に売っている商品です。

 

ボトルコーヒーが売れすぎて在庫不足になっているなんて話題も聞かないんだけど、なぜ1ヶ月以上経っても商品な届かないの？

 

しかも商品は到着していないのに、すでにクレジットカードでの決済は完了しているし…

 

うーん、なんかこれモヤモヤするなあ…

 

返礼品はあくまで寄付のお礼

なかなか届かないふるさと納税の返礼品。

 

気になり調べてみると、ネット通販と比べるとかなり長いようです。

参考：お問い合わせ | ふるさと納税 [ふるさとチョイス]
https://bit.ly/3Fcm9DN

 

商品や自治体によっても時期は違いますが、返礼品が届くのは1ヶ月以上かかると見ておいた方が良いのでしょうね。

 

では、何故そこまで商品が届くまで時間がかかるのでしょうか？

 

しれは、ふるさと納税は冒頭でもご紹介したとおり、自分が生まれ育った故郷や好きな自治体、応援したい自治体に寄付ができる制度。

つまり、返礼品はあくまでもお礼であって、ネット通販で物を購入するものではないのです。

 

なので、ボトルコーヒーがなかなか届かないからと言って文句を言うのはお門違いということですね。

 

なので、返礼品は忘れた頃にやって来ると思っておいた方が良いですね！

 

さいごに

ということで、今回は いつまでたっても届かないふるさと納税の返礼品についてお話をしました。

今回のお話 いかがでしたでしょうか。

 

今回のふるさと納税について調べてみて、自分の考えが間違ってたことに気づきました。

そして、今の返礼品ありきのふるさと納税も本来の制度から外れているようで、何かおかしいような気がします。

参考：社説：ふるさと納税過去最高　膨張に歯止めをかけねば | 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20210820/ddm/005/070/079000c

 

わたし達利用者にとってはとてもお得な制度ではありますが、自治体が税金の奪い合い合戦になる前に見直しすべきなのかもしれませんね。